ビットコインの未来を悲観的すべきではない1つの理由

やあみんな!

ビットコインは2009年に生まれ、現在誕生から9年目を迎えようとしています。

これまで何度も暴落を経験し、「もうビットコインは終わった」と言われても、その度に這い上がり高値を更新を繰り返してきました。

これから先、ビットコインはどうなってしまうのか?

それを知るために今回は「過去」に学んでみましょう。

今後のビットコイン相場に悲観的であるべきか、楽観的であるべきか。
それは過去の暴落が教えてくれるはずです。

ビットコイン誕生から現在までの流れ

高騰と暴落の節目で何があったか分かる画像を作ったので見てみましょう。

2009年1月 ビットコインが世に生まれる

ビットコイン生みの親と言われてる「サトシ・ナカモト」が2008年11月に書いた論文を元に、有志達の手によってビットコインは作られ、2009年に最初のブロックが公開されました。この「サトシ・ナカモト」という人物、名前から考えると日本人のようですが正体は現在も謎に包まれています。

 

2010年5月 世界で初めてビットコインが取引される

アメリカフロリダ州のプログラマーが保有していた7万BTCのうち1万BTCを使い、知人にピザの代理注文を依頼。
現在価格にすると80億円相当(2018年4月7日現在)。

80億円でピザ買うって冷静に考えたらヤバいですね(; ・`д・´)w
ちなみにこのプログラマーはマイニングによって毎月1400BTC(11億円相当)を生み出していたそうです。

 

2010年8月 ビットコインに重大なバグ発見

ビットコインが特定の条件下で無制限にマイニングできてしまうバグが発覚。
このバグを悪用した人たちの手によって1840憶BTCが偽造されてしまう。
ビットコインの発行上限枚数は2100万枚固定なので、1840億枚というのはとんでもない枚数ですね。

しかしビットコインネットワークのアップデートによりバグはすぐに修正され、偽造で生まれた1840憶BTCは消滅しました。
実はこれが現在までにおけるビットコイン自身の唯一のバグです。

 

2010年11月 世界初のビットコイン取引所誕生

今は誰もが知っている「マウントゴックス」はこの時期に誕生しました。
始まりは資本金は10万円のIT企業で、マルク・カルプレス氏は、東京都杉並区の自宅アパートでひとりで仕事をしていました。
2011月3月にリップルの設立にも関わったジェド・マカレブ氏から仮想通貨事業を買い取り、そこからマウントゴックスが誕生します。
設立当初は、従業員もいないため、業務委託という形で取引管理を行っていたという、今では考えられないような経営形態ですね(;´・ω・)
しかしビットコインが注目されるに従って、数少ない取引所としてマウントゴックスが利用されユーザー数が爆発していきます。

 

2011年6月 一番最初のビットコインバブル

ビットコインというものの存在がメディアを通じて認知され始めた段階ですね。
3月21日には世界で初めてビットコインのみで旅行がされ、
4月にはイギリスのTIME誌でビットコイン特集(初の大手メディア露出)、
5月17日には世界で初めてビットコインがチップとして使用され、
6月にはビットコインが0.3ドル→32ドル(100倍以上)に高騰。
ビットコイン長者も誕生しました。

 

2011年6月 マウントゴックスがハッキング被害

不幸な出来事は必ず、幸福の絶頂で訪れるものです・・・。
ずさんな管理体制だった当時のマウントゴックスはハッカーの標的にされてしまい
32ドルを記録した価格も大暴落で2ドルまで下落してしまいます。

 

2013年2月 キプロス危機によりビットコインに注目が集まる

キプロス危機とは、金融危機に瀕したキプロス政府が、EUからの資金援助を受けるために、国民の預金の9.9%に課税をした出来事。
つまり銀行に預けていた資産が半強制的に10%近くも持っていかれるのだから、当然国民は黙っていません。
銀行やATMに殺到し資金を引き出そうとしますが、預金封鎖がされていたため、現金を引き出すことができません。
このとき資産をビットコインで持っていた一部の人達が自らの資産を守り抜くことができたため、キプロスではビットコイン需要が爆発。
国や銀行に依存しないビットコインは資産を守る手段として注目され、世界で初めてビットコインのATMが誕生します。

 

2013年11月 中国IT大手「百度」がビットコイン決済を導入

中国ITの大手が導入を決めたことにより、中国人投資家から一斉に注目を集め、チャイナマネーの流入
189ドル(当時1万8554円)から、1,203ドル(当時12万3270円)まで急上昇。

時期を同じくして日本では「ニュースウォッチ9」で初めてビットコインが特集され、日本での認知度も上がりました。
またアメリカの中央銀行制度「FRB」のバーナンキ議長がビットコインに対して肯定的な発言を行うなど
同時期に複数のポジティブな話題が立て続けに発生していたのも、価格上昇の大きな要因だと思います。

 

2013年12月 中国政府がビットコインを規制

中国政府は、人民元の国外流出を抑えるため、FXトレードなどにも厳しい規制をかけていました。
そんな中、規制の抜け穴として利用されていたビットコインは、当然規制対象になってしまい、
市場を盛り上げていたチャイナマネーはわずか1か月で逃げてしまいます。
そして暴落相場の中でついにあの事件が発生してしまうのです。

 

2014年2月 マウントゴックスが破産

この事件は日本でも大きく取り上げられ、悪い意味でビットコインの知名度が急上昇するきっかけになりました。
利用者が預けていたおよそ75万BTCや、会社が所有する10万BTCのほぼすべてがハッキング被害により、なくなっていることが判明しました。

しかし後に発覚した情報によると、ビットコイン残高の減少は2011年の時点からじわじわと始まっていることがわかりました。
何者かに継続的に盗まれ続けていたのか、社長の私的な横領なのか、結局、捜査では決定的な証拠が掴めず、行方不明のビットコインも見つからないまま、マルクカルプレス社長は「業務上横領」の罪で逮捕されてしまいます。

マルクカルプレス氏は逮捕されてからずっと容疑を否認していましたが、実は2017年7月に真犯人と思わしき人物がギリシャで逮捕されています。
リンク先参照 → Mt.Gox(マウントゴックス)事件の犯人ギリシャで逮捕か!?

真相はわかりませんが、このマウントゴックス破産が、日本人の仮想通貨に対するイメージを形作ったといっても過言ではないでしょう。

 

2014年中旬~年末 国内取引所設立ラッシュ!

コインチェックやビットフライヤー、zaifの前身など、後の国内仮想通貨ブームを牽引する取引所の多くが、この悲観相場の中で誕生しています。
この時期は仮想通貨は危ないという認識が蔓延し、市場からマネ-が逃げている真っ最中でした。現在の仮想通貨界隈の空気と似てるところがあります。

 

2016年5月 日本の国会で仮想通貨法が可決!

マウントゴックス崩壊後も、日本では仮想通貨決済を導入する企業が現れたり、取引が続けられていたため、とうとう国が仮想通貨法を整備することになります。
これが仮想通貨ビジネスの発展を後押しすることになり、日本で仮想通貨の取引が増加していき、後の2017年の仮想通貨バブルへと繋がっていきます。

 

ビットコインの価格は1万5000ドルを突破

チャートと共に過去の出来事を振り返ってまいりましたが、2017年以降のビットコイン価格はどうなったかというと

年末には日本円で150万~200万を突破してしまいました。
(適当なチャートですみません(; ・`д・´))

 

過去のチャートからわかること

過去のチャートから分かることはたくさんありますね。

・高騰は半減期の後に起きていること。(供給の減少)

・大きな暴落の後でも少しづつ需要が伸びていること(企業の参入)

 

現在の状況と似通った時期があった

注目して欲しいのは2014年の「中国政府のBTC規制」や「取引所ハッキング」で始まった大暴落と、
その後の悲観相場のなかで「コインチェック」や「ビットフライヤー」などの企業が続々と参入している点。

現在の状況と少し似ていませんか?
「ハッキングリスク」「各国の仮想通貨規制」・・・LINEや楽天、SBIなど大手企業の仮想通貨事業参入。

2014年の暴落時も市場全体が総悲観でしたが、しばらくすると再び高値を更新しました。

 

ビットコインの未来を悲観すべきではない1つの理由

2014年の大暴落時、テレビではビットコインバブル崩壊を、過去の「世界三大バブル」になぞらえて批評するのが流行っていました。

世界三大バブルのひとつ「チューリップバブル」はチューリップが金持ちの象徴ともてはやされ、高値で売買され続けるも、ある日突然買い手がいなくなったとの噂が広まりバブル崩壊。
他の二大バブルは価値の裏付けがない株でバブルが起き、みんなが価値を疑い始めてバブル崩壊。

ビットコインも「従来の通貨と違って銀行による価値の裏付けがない。だからすぐ無価値(1円以下)になる」とボロクソ批評されていました。
しかしビットコインは、観賞物のチューリップや、価値のない紙切れとは違います。

 

ビットコインの真価は「ブロックチェーン」技術そのものにあるからです。

 

ITバブルが崩壊してもIT産業が終わらなかったように、
そのテクノロジーを便利だと思い、使う人がいる限りビットコインは生き残ります。

そしてキプロス危機の「預金封鎖」のような出来事がある限り、国や銀行に依存しない仮想通貨が評価される時代は必ず来ます。
これは人間が管理してる以上起こる問題だと思うし、日本も金融封鎖で国民の預金が引き下ろせなくなった時代がありました。

日本も当事国といえますね。

 




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